アーカンソー大学系アーカンソー農業試験場（Arkansas Agricultural Experiment Station）の雑草科学専門家Jason Norsworthy教授が2022年から3年間実施した大豆畑での実証試験によると、カメラとAIによる画像認識で雑草を検知し必要な箇所にのみ除草剤を散布する精密農業技術（John Deere社のSee & Spray技術を対象）は、従来の全面散布と比較して開花後（post-emergence）除草剤の使用量を43〜59%削減できることが示されました。同試験場の試算では、この技術によりアーカンソー州の大豆生産者全体で年間160万〜4,800万ドルの除草剤コスト削減が見込まれ、機器のアップグレード費用（約25,000ドル）は819エーカー処理すれば回収可能とされています。一方で、検知感度を低く設定すると難防除雑草であるパルマーアマランサスの個体数が年間280%増加し、誤った運用では年間最大6,000万ドルの損失につながりうるという注意点も同研究は指摘しています。