どちらもアジアを代表する取引所グループですが、JPX側の特徴は公開資料から次のように確認できます。JPXは株式（東京証券取引所）、デリバティブ（大阪取引所）、商品先物（東京商品取引所）、清算（日本証券クリアリング機構）、自主規制（日本取引所自主規制法人）を持株会社の下に統合しています。沿革ページでは2013年の大阪証券取引所との現物市場統合、2019年の東京商品取引所の子会社化が記されています。また統合報告書は東証上場会社の時価総額合計を約1,213兆円と記載しています。HKEXの事業構成との詳細な比較は、HKEX自身の開示をご確認ください。
JPXの事業構成上の特徴と、アジアの同種取引所グループ（HKEX）との位置づけの違い
JPXは国内の現物・デリバティブ・商品・清算・自主規制を一つの持株会社にまとめた統合型である点が確認できます。数値は同社自身の開示です。