Gallup公式が発表した『State of the Global Workplace 2026』レポート（2009〜2025年累計575万人超、うち2025年単年で14万1444人の就労者を含む、世界140カ国以上を対象とした世論調査に基づく）によると、従業員エンゲージメントと事業単位の生産性（収益性・売上を含む）の間には、数十年にわたるメタ分析で一貫して強い相関関係が確認されています。同レポートは、エンゲージメントの低下が2025年の世界全体で約10兆ドル（世界GDPの約9%に相当）の生産性損失につながったと試算しており、これはメタ分析で得られたエンゲージメントと生産性の関係を、標準的な効用分析（utility analysis）の手法と組み合わせて算出された数値です。この結果は、人事が担うエンゲージメント向上の取り組みが単なる働きやすさの改善にとどまらず、企業の収益性そのものに直結する重要な機能であることを裏付けています。